Re:Qのビジネス領域

ITインフラのプロフェッショナル・サービスを
グローバルに展開

ITインフラ・システムは、多くの技術・製品の組合せで構成されており、綿密な打合せや技術検証などの工程を経てつくられます。ノートパソコンのように買った当日にすぐ使えるという訳ではありません。ここでは、当社Re:Q(以下、Re:Q)の事業領域を「技術」「システム開発工程」「他社との違い」という視点でご紹介します。

技術領域でみるRe:Q

Re:Qは、ITインフラに関わる技術領域を網羅する形でプロフェッショナル・サービスを展開しています。
具体的には、情報(データ)保存するストレージ情報を配信するサーバ通信をするためのネットワークなどがあります。それ以外にも、情報をセキュアに管理するデータベースや、仮想化クラウドなど、Re:Qの技術領域は多岐に渡ります。

今の段階で、一つ一つの用語・技術をイメージできなくても全く問題ありません!ご縁があってご入社頂いた際には、新人研修を通じてゼロからご説明いたします。ここで知っておいて頂きたいのは、インフラと一言でいっても、様々な技術、そしてその技術を提供する多くの製品でITインフラのシステムがつくられているということです。
技術領域

システム開発工程でみるRe:Q

水道局やダムと同じく、ITインフラ・システムも一日や一人の力ではできあがりません。システムの規模などにもよりますが、長いと数年、プロジェクト・メンバも50人以上になることがあります。そのため、お客様をはじめプロジェクト関係者と綿密な打合せを重ね、コンセンサスをとりながら進めていく必要があり、一般的に、図のような工程を経てシステムがつくられます。

こちらも今の段階で各工程でなにをするのかをイメージできなくて大丈夫です!入社後は新人研修を通じゼロから学べます。また、毎年Re:Qのインターンで説明していますのでぜひご参加ください。
システム開発工程

さて、Re:Qは、この工程でいうと所謂プロジェクトの初期フェーズにあたる(一般的な表現だと、『上流』工程)「システム化計画(技術提案/RFP作成支援)」から、システムの稼働がはじまったあとの「アセスメント」まで、一連のプロフェッショナル・サービスを提供しています。

※「アセスメント」とは、稼働したシステムのレスポンスが悪い(パフォーマンスが落ちている)、あるいは障害が発生した場合に、その原因を調査し、技術的アドバイス、あるいは実際に問題が解消するよう対応することを指します。つまり、問題が起きたときにスポットで技術支援する業務になります。

【Point】これらの工程のなかで、Re:Qは「運用監視」サービスは提供していません。

通常、「運用監視(一般的な表現だと『下流』工程)」は24時間365日体制で見守るサービスのため、シフト勤務が必要になります。
Re:Qとしては、家族との時間を大切にしてもらうため、またより高い技術力が求められる『上流』工程で社員にスキルアップしてもらうため、この「運用監視」サービスは敢えて提供していません。

他社との違いでみるRe:Q

では最後に、他社と比較してどのような特徴があるかをご紹介したいと思います。主に、2点あります。

① インフラ領域(技術・工程)を網羅したサービス展開

前述したように、Re:Qは技術・工程の両面を網羅したプロフェッショナル・サービスを展開しています。
なかには特定の分野(例えばデータベースなど)に重点を置く企業もありますが、お客様からは「システム全体の提案・導入支援をしてほしい」という要望を頂きます。
そうしたお客様の要望に応えられること、また皆さんの適性や志向性にあわせて様々な技術・工程を経験できる環境を提供できることが、Re:Qの特徴であり、強みといえます。

② 中立な立場で製品・サービスを選定し、お客様にとって最適なシステムを提案・導入

2点目の特徴をお話する前に、まずお伝えしたいのが、Re:Qは「製品を販売していない」ということです。
自社で製造し販売する製品をもっていないからこそ、お客様にとって『最適な』システムを『中立な立場』で提案・導入できるのです。でも、それはなぜでしょうか?

ITインフラ・システムは、ストレージやサーバなどで構成されます。このとき、「△△と■■の機能が必要だが、できるだけコストを抑えたい」というお客様の要望があったとしましょう。製品を販売する企業は自社製品で提案しますが、お客様の要望は千差万別ですから、必ずしも自社の製品が最適だとは限りません。下記の図をご覧ください。

製品販売企業とRe:Qの提案の違い

お分かり頂けましたでしょうか。

図のように、お客様にとっては不要な機能が加わったり、コストが高くなる可能性があるのです。それに対して、Re:Qは自社の製品をもっていないからこそ、中立な立場で製品・サービスを選定し、お客様にとって最適なシステムの提案・導入をすることができるのです。